郵便転送の手続きをしたのに、引っ越し当日から届くわけじゃないんですよね。申し込んだらすぐ始まると思っていたら、意外と時間がかかると知って焦った、という話は珍しくありません。
こんにちは、『くらしごと』のしおりです。今回は、郵便転送がいつから始まるのかを中心に、手続きのタイミングや転送期間の数え方まで、ひととおりまとめました。
結論から先に言うと、転送が実際に始まるのは、手続きから3〜7営業日後が目安です。引っ越し日ギリギリに申し込むと、転送が間に合わないことがあるので注意が必要です。
転送が始まるのはいつ?
転居届を出してから、実際に郵便物が転送されるまでには3〜7営業日かかります。営業日というのは土日祝を除く平日のことなので、週またぎがあると1週間以上かかることもあります。
転居届には「転送開始希望日」を書く欄があります。ここに引っ越し日を書いておくのが基本ですが、その希望日より前に届け出が反映されないと、希望日から転送が始まりません。手続きが遅れると希望日を過ぎてから反映、ということも起きます。
わたしなら、引っ越しの10日前には届け出しておきたいと思います。余裕をみて早めに動くほうが、細かい心配をしなくて済むので。
手続きは3つの方法から選べる
転居届の出し方は3つあります。どれで出しても、転送が始まるまでの日数に大きな差はありません。
- 郵便局の窓口で転居届を提出
- 「e転居」でネット申請
- 転居届に切手不要で郵送
ネット申請の「e転居」は、ゆうびんIDを登録すればスマホからでも手続きできます。窓口が混んでいる時期でも待たずに出せるので、引っ越し前後の忙しいタイミングにはやりやすい方法です。
いずれの方法でも、本人確認書類が必要になります。窓口なら運転免許証やマイナンバーカードなどを持参、ネット申請でもスマートフォンで本人確認が必要です。手ぶらで手続きできる方法はないので、事前に確認しておくとスムーズです。
転送期間は「届出日」から数える
ここで一度止まりたいポイントがあります。転送期間は「転送開始希望日から1年間」ではなく、転居届を提出した届出日から1年間です。この違い、地味に見落としやすいんですよね。
たとえば、引っ越しの2週間前に届け出をして、転送開始希望日を引っ越し当日に設定した場合。1年のカウントは引っ越し日ではなく、届け出た日から始まります。つまり、実質の転送期間は1年より少し短くなります。
もし1年以上転送を続けたい場合は、改めて転居届を出せば延長できます。自動では延長されないので、期限が近づいたら確認しておくと安心です。
転送期間が切れるとどうなる?
転送期間が過ぎると、旧住所に届いた郵便物は新住所には回らず、差出人に戻されます。受け取れないだけでなく、相手にも旧住所が使われていることが知られてしまうので、住所変更の連絡が漏れているとちょっと困ることになります。

住所変更の連絡、抜けがちなところが意外とあります
よく見落としがちなのは、銀行・保険・クレジットカード・定期購読物などです。転送されているうちに住所変更の手続きを済ませておくのが、転送サービスの正しい使い方とも言えます。転送期間をそのまま猶予期間として使う、という考え方で動くとわかりやすいです。
手続きのタイミングで気をつけること
転居届の転送開始希望日は、入居開始日以降にするのが基本です。引っ越し前の住所に住んでいる間に転送が始まってしまうと、今いる住所への郵便物が新住所に行ってしまうので、困ったことになります。
- 転送開始希望日
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引っ越し当日または入居開始日を設定する
- 届け出のタイミング
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転送開始希望日の10日以上前が目安
- 転送期間
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届出日から1年間(希望日からではない)
- 延長したい場合
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期限前に改めて転居届を提出する
手続きを後回しにするほど、引っ越し後すぐの郵便物が転送されないまま旧住所に届いてしまうリスクが高くなります。「引っ越したら手続きしよう」ではなく、引っ越しの1〜2週間前に動くのがわたしには合っていると感じます。
引っ越し前に動くと手間が減る
郵便転送は、申し込んでから3〜7営業日後に始まり、届出日から1年間有効です。転送開始希望日から数えるのではなく、届け出た日からカウントされる点は、先に知っておくと後から慌てずに済みます。
ちなみに、転送期間中に各種住所変更の手続きをまとめて進めておくと、1年後に転送が切れても困りにくくなります。銀行・保険・クレジットカードなどは、転送されているうちに早めに変更しておくのがおすすめです。
まず動くなら、引っ越しの日程が決まったタイミングで転居届の提出方法を一つ確認してみてください。ネット申請の「e転居」なら、ゆうびんIDを作っておくだけでいつでも手続きできるので、早めに準備しておくと当日がラクになります。




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